個人投資家はどんな人が多いのだろうか？
年金が２,０００万円不足するという問題が発生し、年金が期待できなくなってきた現代において、老後資金確保のため、ますます投資に興味がわきチャレンジしてみたいと言う人が多いと思います。
そんな中、日経マネーにて約１万３,０００人にアンケートをとった結果を公開していました。
この結果を参照することでどんな人が投資を行っているのか傾向をつかむことができるはずです。
２９歳以下の投資人口は全体の１０％
１万３,０００人にアンケートをとった結果を確認してみます。
出典：日経マネー８月号
確認すると２９歳以下の投資人口は、全体人数の１０％程度でした。
つまり、現在においては将来の年金に不安を抱えていても、それに向けた対策をしている人は投資人口全体でみても少ないことになります。
これは投資人口全体ではなく、人口で換算するともっと少ないことになります。
例えば、人口１００人の国があり投資している人が２０%とすると投資人口は２０人となります。
この中の１０%が２９歳以下となるため、実際に２９歳以下で投資を実践できている人は、２人と計算できます。
この結果を受けて言えることは、若い人で投資を実践できている人は少ないと言うことです。
投資は若ければ若いほど時間をかけて資産を築くことができるので、先ずは投資を始めることを考えるべきだと思います。
若ければ少し資産を減らしてしまっても人生長いので取り戻すことができます。
３０〜４９歳の投資人口は全体の半分
先ほどのアンケートを確認してみると年齢が上がるにつれ、投資投資する人が増えています。
３０～４９歳の投資人口は全体の約半分を占めていることがわかりました。
これは年収が増え、投資に振り向ける資産を確保できるようになったためだと思います。
年金２,０００万円不足する問題が出た近年では、もっと投資を実践しようとする人は増えているはずです。
投資人口の半分を会社員が占める
記事の中では投資をしている人の職業についても記載されていました。
出典：日経マネー８月号
結果を確認してみると、公務員や会社員が半分以上占めていました。
投資をしている人を考えると、経営者やお金に余裕のある弁護士などが多いと思われがちですが、実際はそうではないことがわかると思います。
また、年収３００～５００万円未満、５００～８００万円未満の人がそれぞれ３０％占めていることがわかりました。
むしろ大金持ちよりそんなにお金を稼いでいない人が資産を築くため投資を実践している人が多いということがわかりました。
逆に年収が高い人ほど投資している人が少ないことがわかります。
医者や経営者、弁護士などは投資をしなくても手に職を持っているため、それなりにお金を稼ぐことができます。
そういう人たちは投資をしなくてもお金を稼げてしまうのです。
もちろん年収が高い人は相対的に少ないと言うことも言えます。
そして中には学生や専業主婦なども投資を実践している人がいるのでとても意識の高い人が多いのがみて取れると思います。
こういう人たちは将来お金で苦労することは少ないと思います。
以上から言えることは、個人投資家としては年収が平均的な３０～４９歳である一般的なサラリーマンが多いことがわかりました。
皆さんはどの年代に当たりますか？
ご自身で確認してみてください。
